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BJTとは?JLPTとの違い・スコア・7つの能力・採用での使い方を解説

BJTとは?JLPTとの違い・スコア・7つの能力・採用での使い方を解説

BJT(ビジネス日本語能力テスト)とは、公益財団法人 日本漢字能力検定協会が実施する、ビジネス場面での日本語コミュニケーション能力を測る試験です。0〜800点のスコアと、J1+〜J5の6段階で評価され、採用時の基準設定から入社後の育成管理まで幅広く使えます。

「JLPT N2を持っているから大丈夫」と採用したものの、現場で指示が通じない、報告が止まる。そんな問題を抱える人事担当者は少なくありません。JLPT N1取得者でさえ、BJTスコアは300〜700点に大きく分散します(日本漢字能力検定協会データ)。日常語学力とビジネス語学力の間にはこれだけの開きがあります。

日本語教育37年・1万人以上の育成実績を持つTCJグローバルが、BJTの概要・JLPTとの4つの違い・スコアレベルの採用目安・出入国在留管理庁が認める公的認定・BJTが測る7つのビジネス日本語能力・採用後育成での使い方を、人事担当者向けにまとめました。

監修者 徳田淳子
監修者

登録日本語教員・国家資格キャリアコンサルタント

徳田 淳子

国際交流基金「EPAに基づく日本語予備教育事業」に日本語教師としてインドネシア派遣。外国人政策情報発信プラットフォーム「にほんごぷらっと」編集広報担当。日本語教育隣接領域における研修を主催する「ことばと学びでつながるなかまの会」「ももの会」創設メンバー。国内MBA取得。

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BJTビジネス日本語能力テストとは

BJTビジネス日本語能力テスト(Business Japanese Proficiency Test)は、公益財団法人 日本漢字能力検定協会が主催する試験です。1986年から実施されており、日本語を母語としない人を対象に、ビジネス場面での日本語コミュニケーション能力を直接評価します。

一般的な日本語能力試験(JLPT)が日常会話を含む広範な語学力を測るのに対し、BJTは「会議での発言の適切さ」「取引先へのメール対応」「上司への報告の正確さ」といった、職場で求められる言語運用能力を直接評価します。即戦力として外国人社員を採用したい企業や、育成の進捗を数値で管理したい人材開発担当者にとって有用な試験です。

受験はCBT(Computer-Based Testing)方式で行われます。全国の指定会場に出向いてコンピューターで受験し、試験終了後すぐに画面でスコアを確認できます。年に2回しか実施されないJLPTとは異なり、随時受験が可能です。

試験の3部門構成

BJTの試験は以下の3つの部門で構成されています。すべて選択式で、ビジネス現場のリアルな場面が題材になっています(公益財団法人 日本漢字能力検定協会 公式サイト)。

部門 時間 問題の種類
聴解 約45分 場面把握・発言聴解・総合聴解(ビジネス現場の音声を聞いて選択)
聴読解 約30分 状況把握・資料聴読解・総合聴読解(図表や資料を見ながら音声を聞いて回答)
読解 30分 語彙・文法・表現読解・総合読解(メールや報告書などを読んで回答)

試験問題はすべてビジネス現場の場面で構成されています。契約書、クレーム対応、出張報告書、社内メールなど、入社直後から遭遇する場面が題材です。サンプル問題は公益財団法人 日本漢字能力検定協会の公式サイト(kanken.or.jp/bjt)で公開中です。

JLPTとBJTの4つの違い

人事担当者から「JLPTで十分では?」という声を聞くことがあります。しかし採用・育成の実務で使うとき、両者には無視できない差があります。以下の4点を押さえてください。

① ビジネスに特化した能力を測る

JLPTは日常会話から文学的表現まで含む、一般的な日本語運用能力を測る試験です。BJTが問うのは「商談での発言の適切さ」「取引先へのメールの読み書き」「上司へのほうれんそう」など、職場でそのまま使える能力に当たります。

JLPT N1取得者でも、BJTスコアは300〜700点と大きく分散します(公益財団法人 日本漢字能力検定協会)。「JLPTで最高位を取っている=ビジネス日本語が使える」とは断言できません。

② いつでも受験できる

JLPTは年2回(7月・12月)のみ実施です。採用スケジュールに合わせて受験結果を用意してもらうのは現実的ではありません。BJTは全国の指定会場でCBT方式により随時受験できるため、内定後に受験させてスコアを確認するといった使い方も可能です。ただし同一人が再受験するには前回から3ヶ月空ける必要があります。

③ 結果がすぐわかる

JLPTは合否通知まで約2ヶ月かかります。BJTはCBT方式のため、試験終了後すぐにスコアが画面に出る即日結果です。採用フローに組み込んでも選考スケジュールを大きく乱さない点が実務上の強みになります。

④ スコアで継続的に成長が見える

JLPTはN1〜N5の合否判定です。一度N2を取った社員が「以前よりビジネス日本語が上がっているか」を測る手段がありません。BJTは0〜800点のスコア制なので、入社時から3ヶ月後、6ヶ月後のスコア変化を追跡できます。育成KPIとして機能する点がJLPTにはない強みです。

比較項目 BJT JLPT
測定範囲 ビジネス場面に特化 日常〜一般語学力
実施頻度 随時(CBT) 年2回(7月・12月)
結果確認 試験終了直後 約2ヶ月後
評価方式 スコア(0〜800点) 合否(N1〜N5)
育成KPIへの転用 可能(スコア推移で追跡) 困難(合否のみ)

BJTのスコアとレベル早見表

BJTのスコアは0〜800点で、J5〜J1+の6段階に分類されます。以下は各レベルの能力概要と、採用の実務で参考にできる目安です(能力概要は公益財団法人 日本漢字能力検定協会 公式の定義に基づく。採用目安はTCJの指導実績からの参考値です)。

レベル スコア 能力の概要 採用・配属の目安
J1+ 600〜800点 どのようなビジネス場面でも日本語による十分なコミュニケーション能力がある 折衝・交渉・プレゼンが必要な職種
J1 530〜599点 幅広いビジネス場面で日本語による適切なコミュニケーション能力がある 営業・事務・顧客対応(標準)
J2 420〜529点 限られたビジネス場面で日本語による適切なコミュニケーション能力がある 製造・物流の現場管理・チームリーダー候補
J3 320〜419点 限られたビジネス場面で日本語によるある程度のコミュニケーション能力がある 製造・物流の現場作業(日本語サポートあり)
J4 200〜319点 限られたビジネス場面で日本語による最低限のコミュニケーション能力がある 入社後の日本語研修を必須条件に
J5 0〜199点 日本語によるビジネスコミュニケーション能力はほとんどない 採用要件として再検討が必要

なお、JLPTの級とBJTのレベルは単純に換算できません。JLPT N1取得者でもJ3評価になるケースがあります。採用基準として設定するなら、職種・業務内容に応じてJ2(420点以上)またはJ1(530点以上)を目安とするのが現実的です。

人事が知るべきBJTの公的認定3つ

BJTは出入国在留管理庁の複数の制度において、日本語能力の証明手段として認められています。採用担当者がこれを知っておくと、在留資格の手続きや高度人材の採用で具体的に役立ちます。どの制度に何点以上が必要かは、以下の3つで把握が可能です。

① 在留資格認定証明書交付申請での使い方

在留資格認定証明書の交付申請において、BJTスコア300点以上はJLPT N5以上相当の日本語能力証明として申請書に明記できます。海外から招聘する外国人材の在留資格手続きに関与する人事担当者であれば、BJTスコアを書類に記載する場面が生じます(出入国在留管理庁)。

在留資格の申請書類で「日本語能力の証明」欄に記入が求められる場合、JLPTの合格証書を持っていない候補者でもBJTのスコアレポートで代替できます。海外採用の人事担当者は、JLPTの取得を待たずに手続きを進められるため、時間的なロス削減につながります。

② 留学生の就職支援(特定活動46号)での使い方

日本の大学等を卒業した外国人の就職支援に関わる「特定活動」の日本語要件として、BJTスコア480点以上はJLPT N1相当として認定された基準です。新卒の外国人留学生を採用するルートを持っている企業では、BJTが在留資格の申請材料として機能します(出入国在留管理庁)。

JLPT N1を持っていない留学生でも、BJT 480点以上のスコアレポートで同等の認定を受けられるため、採用側にとっては間口を広げる判断材料になります。採用後の育成でBJTスコアを継続管理すれば、特定活動の更新手続きにも連続したデータとして使えます。

③ 高度人材ポイント制での使い方

高度専門職の在留資格を申請する際のポイント制において、BJTスコアは以下のポイント換算が認められています(出入国在留管理庁)。

  • 480点以上 → 15ポイント付与(JLPT N1相当)
  • 400点以上 → 10ポイント付与(JLPT N2相当)

高度人材ポイント制の総合点数が70点以上になると「高度専門職1号」として優遇ビザの対象になります。BJTスコアがポイントに加算できることは、高度人材を採用したい企業にとって見逃せない点です。

高度専門職は学歴・職歴・年収・研究実績など複数の項目でポイントを積み上げる仕組みです。日本語能力の15ポイントは全体の中でも比重が高く、合計70点の到達を左右します。採用候補者のBJTスコアを事前に確認しておけば、在留資格の実現可能性を手続き前に判断できます。

BJTが測る7つのビジネス日本語能力

「外国人社員の日本語力」と一口に言っても、職場で必要な能力は一つではありません。BJTは日本漢字能力検定協会の定義に基づき、ビジネスで求められる日本語能力を7つに分類しています。この分類は、採用後の育成計画を立てる際の整理軸にもなります。

能力① 場面・状況を認識する力

ビジネス現場で繰り広げられる会話の背景や状況を正しく理解する力です。たとえば、会議で上司が「あの件、進捗どう?」と言った場合、「どの案件を指しているか」「今すぐ報告が求められている状況だ」と瞬時に把握できる(そのような能力がこれです)。

外国人社員がこの力を持っていると、上司や同僚の発言の前後関係を正確に捉えて動けます。逆にこの力が弱いと、文脈を読み違えてちぐはぐな返答になったり、確認すべきタイミングを逃したりします。採用時の面接や業務試行でも、この力の強弱は比較的早い段階で見えてくる部分です。

能力② 情報の意味・意図を読み取る力

文字通りの言葉ではなく、話し手の意図やニュアンスを把握する力です。お客様から「少し考えさせてください」と言われたとき、「断りの可能性が高い」と察知できるかどうかが現場でのコミュニケーション品質を左右します。

この力はビジネス日本語の中でも習得に時間がかかる領域です。日本語の婉曲表現や間接的な断り方は、明示的な返答を好む文化圏の出身者にとって解読しにくく、JLPTでも十分に評価されません。BJTが職場場面の音声・文書を題材にする理由の一つがここにあります。

能力③ 課題に合った対応力

相手の発言をもとに、場面に応じた解決策を出せる能力です。取引先から「この納期では厳しい」と言われた際に「部分納品でご対応するのはいかがでしょうか」と代替案を出せる——その力がこれに当たります。

状況を理解しているだけでなく、日本語で適切な代替案や調整の言葉を出せるかどうかまで問われる——これがこの能力の核心です。製造・物流の現場よりも、顧客折衝や社内調整が多い業務でこの力の差が出ます。採用後の育成にはロールプレイ形式のトレーニングが最も効果的です。

能力④ ビジネス文書にかかわる処理能力

メールや報告書などのビジネス文書を正確に理解して処理できる力です。なお、BJTではビジネス文書を「書く力」そのものは測定しません。読んで理解し、適切に判断する能力が問われます。

実務では、送られてきたメールの要旨を正しく把握して返信・回付できるかどうかが問われる場面が頻繁にあります。複数の敬語表現が入り交じった社内メールや、数表が添付された報告書を読みこなす力は、JLPT N2〜N1レベルでもバラつきが大きく出る部分です。

能力⑤ 言語の基礎力

敬語表現を含む、日本語の基本的な文法や語彙を使いこなす力です。「言います」に対して「申します」と「おっしゃいます」の違いを場面に応じて使い分けられるかどうかが試されます。

語彙・文法の基礎力はビジネス日本語全体を支える根幹です。この力が弱いと他の6つの能力の伸びも頭打ちになります。入社直後に日本語研修を実施する企業では、BJTの語彙・文法スコアをトレーニングの出発点として使えます。

能力⑥ 未知の語句に対する処理能力

実際の職場で初めて出会う専門用語や業界用語を、文脈から推測して対応できる力です。商談中に初めて「ROI」という言葉が出てきたとき、文脈から意味を推測して話についていける能力です。

業種・職種によって使われる専門語は異なるため、全語彙を事前に覚えることは現実的ではありません。文脈から意味を推測して会話を止めずに進められるかどうかが、実務での即応性を決めます。IT・製造・医療など専門性の高い職場では特に重要な能力です。

能力⑦ 日本的商習慣への異文化調整能力

日本のビジネスマナーや商習慣に適応できる力です。「ほうれんそう(報告・連絡・相談)」の重要性を理解し、タスク完了後に自ら上司に報告できるかどうかが問われます。外国人社員が現場で「気が利かない」と評価される背景に、この能力の差があります。

この能力はビジネス日本語の中でも言語と文化の両方に関わる領域です。正しい日本語を話しても、発話のタイミングや相手への気遣いが日本の職場の慣習とずれていると摩擦が生じます。育成の場では、語彙・文法の練習と並行して、日本の職場場面を題材にしたシミュレーション研修が効果的です。

TCJグローバルでは、BJTスコアの伸長だけでなく、7つの能力それぞれを現場業務と連動した形で鍛える日本語教育プログラムを企業向けに展開しています。OJT連動・やさしい日本語・eラーニングを組み合わせた継続支援の詳細は、「継続的な日本語支援のすすめ」(無料)にまとめました。

採用・育成でのBJTの使い方

BJTの強みは、採用時の判断材料にとどまらない点にあります。入社後の育成KPIとして定期的に使い続けることで、外国人社員のビジネス日本語力を数値で可視化できる点が他の語学試験にはない特長です。

採用時の使い方

選考書類の提出要件にBJTスコアを加えるか、内定後に受験してもらい結果を配属判断に使います。業種・職種別の参考スコアは以下のとおりです。

職種・業務 推奨スコア目安 対応レベル
営業・顧客折衝・プレゼン 530点以上 J1以上
一般事務・社内コミュニケーション 420点以上 J2以上
製造・物流の現場(指示理解が中心) 320点以上 J3以上
チームリーダー・現場管理候補 480点以上 J2〜J1

スコアの基準値は業務の日本語依存度によって変わります。「現場でやさしい日本語を使えば回る業務」と「クライアントと直接交渉する業務」では、求めるレベルが異なります。採用ポジションの業務要件を整理した上で、自社の基準値を決めてください。

採用後育成での使い方

入社時にBJTを受験させてベースラインのスコアを記録します。その後3ヶ月ごとに受験させることで、育成の進捗を数値で追跡できます(再受験は前回から3ヶ月以上空ける必要があります)。

  • 入社時:BJT受験。現在の能力水準を確認し、配属・育成計画の基準にする
  • 入社3ヶ月後:再受験。オンボーディング期間中の日本語成長を数値で確認
  • 入社6ヶ月〜1年後:継続受験。昇給・昇格評価の一材料にする
  • 目標設定:個人のキャリアプランと連動してスコア目標を設定。高度人材ポイント制を意識する場合は400点・480点を節目に

BJTを育成KPIに組み込む際は、スコアの変化だけを追うのではなく、7つの能力のうちどの領域が伸びているかを日本語教育のプロと一緒に読み解いてください。たとえば「読解スコアは上がったが、聴解がほぼ変わっていない」という場合、職場での口頭コミュニケーション不全はまだ残っています。スコアを証拠として次の研修内容を設計するPDCAが、育成の精度を高めます。

TCJグローバルでは、企業の業務要件に合わせたカスタマイズ日本語教育を展開中です。BJTスコアを育成KPIに組み込んだ教育プログラムの設計については、無料相談の枠でお受けしています。

よくある質問

Q1. BJTの受験費用はいくらですか?
2026年度から受験料が改定されています。最新の受験料は公益財団法人 日本漢字能力検定協会の公式サイト(kanken.or.jp/bjt)でご確認ください。CBT方式で全国の指定会場にて随時受験できます。
Q2. JLPTとBJTのどちらを採用基準にすべきですか?
ビジネス現場での実務日本語力を測りたいならBJTです。JLPTは語学力の入門確認として使いつつ、採用の最終判断にはBJTスコアを加えるという二段階の基準が実務的です。JLPT N1でもBJTはJ3評価になることがあるため、JLPT単体での採用判断には限界があります。
Q3. JLPT N2取得者のBJTスコアの目安は?
個人差が大きく、J3〜J2(320〜530点)に分布するケースが多いです。日常会話は問題ないレベルでも、ビジネス文書の読み書きや敬語の使い方が弱い場合、BJTスコアが想定より低く出ることがあります。
Q4. BJTスコアは在留資格の申請に直接使えますか?
はい。300点以上で在留資格認定証明書の日本語能力証明として記載でき、480点以上で留学生の就職支援に関わる特定活動の要件に相当します。高度人材ポイント制では480点以上で15ポイント、400点以上で10ポイントが付与されます(出入国在留管理庁)。
Q5. 採用した外国人社員がBJTを受けたがらない場合はどうすればいいですか?
スコアが昇給・昇格や担当業務の拡大に連動する仕組みをつくると、受験への動機づけになります。「低いスコアだと不利になる評価のツール」ではなく「成長を証明する機会」として位置づけることが、受け入れの鍵です。
Q6. 受験頻度に制限はありますか?
同一人物が再受験する場合、前回の受験から3ヶ月以上空ける必要があります。CBT方式のため日程や場所の融通は利きますが、連続受験はできません。育成計画に組み込む場合は四半期ごとの受験サイクルが実務的です。

まとめ

BJTビジネス日本語能力テストは、ビジネス場面での日本語コミュニケーション能力を0〜800点のスコアで測る試験です。JLPT N1取得者でもBJTスコアは大きく分散するため、外国人採用において「JLPT N2以上」という基準だけでは現場の実態を反映できません。

随時受験・即日結果・スコア制という3つの特性は、採用フローへの組み込みと育成KPI管理を同時に成立させます。在留資格・高度人材ポイント制・特定活動といった公的認定との連動まで視野に入れると、BJTは単なる語学試験を超えた採用・育成の基盤ツールです。

7つのビジネス日本語能力という分類を育成の整理軸にすれば、「うちの社員は指示は理解できるが、報告・連絡・相談が弱い」といった課題の言語化が可能です。スコアの数字だけでなく、どの能力領域に課題があるかを絞り込むことで、日本語研修の優先順位が定まります。

BJTを育成に取り入れる際の実際の手順は、まず採用ポジションに合った基準スコアを設定する出発点です。次に入社時受験でベースラインを把握し、3ヶ月ごとに再受験させて変化を記録します。スコアの推移を日本語教育の専門家と共有し、次の研修内容を調整する。この繰り返しが、外国人社員の定着と戦力化を着実に前進させるサイクルです。

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記事を書いた人

外国人材TIME編集部